いよいよ10月31日…ハロウィーンの日。例年とは全く異なる静かな夜を迎えました。米国でもここイリノイ州はコロナの新たな波に見舞われた、ということでレストランなど再度厳しい規制が敷かれました…。

去年の今頃は日本の紅葉をエンジョイしました。特に広島の三段峡の大自然は今でも脳裏に焼き付いています。とうとう今年は日本行きがなかった…。紅葉の季節に中国地方五県(島根→山口→広島→岡山→鳥取)を二人で旅したことがまるで夢のよう…遠い昔に思えます。ウチの近所の紅葉はほぼ終わり。でも何とか少しだけ…「おすそわけ」写真です。

この記事を書いてる間に日付、月も変わり11月1日(日曜)。さらに午前2時から冬時間となりました。シカゴと日本との時差は14→15時間となります。各種日本発のズーム開催の参加が激増した私としては朝が辛い‼︎！

ところで…

普段「その種」の内容には触れることのない人から政治「的」なトピックが相次いで配信されてきました。一つは盛和塾元理事(福岡)の人(Sさん)からのメルマガ。もう一つは高校同期のメールグループ。

日本も安倍さんから菅さんへバトンタッチ。米国でもいよいよあと数日で大統領選挙ということもあり、少し普段とは別の分野・トピックに興味を持ち、今回取り上げられたれたのかもしれません。

数千人規模の、主に経営者や組織のリーダーを対象に配信されているSさん。私の盛和塾入塾以降10年にわたって、経済や経営、稲盛哲学、フィロソフィーや人間学、マインドセット等について学ばせて頂いています。

そのSさんからの今回「おまけ」のテーマが「ディープステート」(影の国家)。

ネットで頻繁に登場しており、私も興味を持ち、かなりなじみのある人の対談本の中の抜粋でした。そして…

「このノーテンキな日本にあっては、そう思われてもしかたないのかもしれませんが、時には、こういう内容もご紹介していいと思ってます。いつものように、自分の知らないところに、世の中の本当の姿を知ってる人がいるものだ。こういう人は、なかなかマスコミには登場しないな。そう感じてます。今回も、ご紹介したい部分は山ほどあるのですが、とりあえず、気が向いた部分をいくつかご紹介させていただきます。」というイントロで始まるSさんの抜粋内容は、ご興味の節は、本文の最下部へどうぞ。

Sさんとは、去年(2019年)11月の京都賞後の三次会で深夜までお世話になりました。盛和塾は中国でも盛んで、昨年末、塾が解散するまでは、稲盛さんを崇拝する経営者塾生が数千人の規模でおられました。Sさんは、その中国でのビジネスも展開されていますが、ネットから伝わる中国脅威、それに見合った日本側の対応が極めて曖昧、日本国民の一般認識が極めて不十分、不適切と、私が感じていたので三次会の席でその旨伝えました。その時、盛和塾本部事務局の責任者の方も、本部理事(東京)の方も同席しておられました…。

その際には、さしたる問題にされなかったそのSさんが、今回のように極めて「オフィシャル」な形で数千人に紹介されたということにこそ、私は意味があると思いました。ある意味「山」が動きだしたのかな…の印象です。

彼の紹介記事にある対談本の著作者・登場人物は、殊にYouTube動画を通じて私になじみのある人たち。私自身の脳内を整理する意味もあって、下記の趣旨でSさん宛コメントしました。

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彼ら(本の著作者、登場人物)はほとんど、地上波TVや新聞には出て来ませんが、ネットの世界では頻繁に生々しい情報を伝えてきています。

これらの情報や知見は絶対に地上波では流れませんので、結果として、我々の年代の者はおろか、おそらく…

主要メディアである地上波テレビ・新聞のみに、政治、経済、国防、歴史等の情報源を求め、そしてそれを正当なものとして利用、あるいは依存して育ってきた40歳代以降の人達は、

煽り、切り取り、偏向報道、ダブルスタンダードに気づく機会が得られないまま今日に至っているのだと思います。

私たちは企業活動、経済活動を通じて社会貢献していると信じ、市場の波に鍛えられながら懸命に「心を高める、経営を伸ばす」に励んでいるつもりです。

ただその一方で、私たちは小中高の教育課程において、お金や政治、宗教について考えることも語ることも決して推奨される、或いは「良しとされる」環境で育ってきませんでした。学校で教えられる勉強に励み、先生のおっしゃることをよく聞くこと、その結果テストの成績の良い子が優秀とみなされて育ってきました。

そして、高校、大学を卒業しそのまま社会人となって、働くことを通して、また経済活動を通して自分の夢のため、あるいは生活のために「目の前のこと」に一生懸命に日々明け暮れる毎日が続いて来ました。　仕事や生活に直結する時間に(のみ)明け暮れる中で、テレビを見ることも、まして(21世紀のインターネットの時代に入ってからも)ネットサーフィンするなんてこと等到底考えられなかった…。

あまつさえ、「ネットの情報は怪しい、無責任、いい加減…」が、地上波メディアや私たちの周りからは聞こえてくるのです。リテラシーを高めるための自己投資の時間やお金、エネルギーを注ぐだけの余裕があるはずがありません。

従って、その私たちが今、政治や正しい歴史について、どの程度学ぶ機会、あるいはそのための時間をつくることが可能だったでしょうか。「学ぶ」とは、先生、先人から一方的に教えてもらうことで身に付くものではあり得ません。インプットとアウトプットを繰り返し、その(主に)失敗体験を積み重ねることでしかホンモノにはなり得ない。「ホンモノ」とは、「血肉化」「潜在意識に透徹する」までの努力した結果初めて得られる果実とするならば、私たちは一生学び続ける体験を積み重ね続けることが必要なのでしょう。

その一方で、得られた情報や考え方、「インプット」に偏りがある中、目の前の仕事や生活に直結しない課題(例えば上記の政治、経済、歴史など)に関する「アウトプット」、すなわち自分の意見、自分自身を表現する機会が限定的、意見を交わすこともほぼない環境が続いている訳です。

いわば思考停止状態、平和ボケ・お花畑の社会人があまりに多いのは、戦後小中高教育課程の結果と、このような日本社会全体の仕組みや暮らしの流れから、むしろ必然なのかもしれません。

今話題の「学術会議」という組織、そのメンバーの方々とそれを支持する人たち。頭脳明晰、学業成績優秀であったであろう方々、さらには社会的地位の高い方々…、であったとしても、それぞれの専門分野に偏った環境で長年「プロ」を歩んでこられた方々…。

長年慣れ親しんだものとは異なった条件や環境に接した際、果たしてそのプロ達は素直に受け入れることが可能でしょうか…？　既成概念、先入観、固定観念、(彼らの)常識などを覆す事は到底不可能のように思えます。

目を転じて一方、私たちの業界…経済界は如何か？　私たちは「全従業員の物心両面の幸せを追求する」を第一義として経済活動を行うべく学んでいます。しかしながら、その大前提は、事業そのものが「世のため人のため」であるはずです。すなわち、政治と経済についてそれぞれ別途独立して考えることはできない。

去年からようやく、米国を中心とした世界の多くの国々が、チベット、ウィグル、モンゴル、そして香港の人権について問題視し、中国共産党政権に厳しい姿勢をとり始めました。労働コストを抑えるため劣悪な労働環境を強いる組織の中には日本企業も含まれているとか…。 この種の人権問題ははるか昔から叫ばれてきたことです…決して、昨日今日始まったことではありません。ただ日本の地上波メディアがほとんど報道していなかっただけのことです。結果、私たちは「知らなかった…」

中国の盛和塾生達…「すごい人、すばらしい人たち…」日本とは異次元のあの環境下にあって事業を営んでいる…私もそう思います。只、如何に中国の企業家たちが素晴らしく思えたとしても、私たちが育ってきた教育環境や経済環境、まして政治環境とは全く異なった世界です。それを前提に「インプットとアウトプット」を、彼らと共にどのくらい経験値を積み重ねてきたのか、生体験を本音で交わしてきたか…

気まずい話、相手を不快にしてしまうかもしれない「話題、事象を避ける」を知らず知らずのうちに繰り返してはいなかったか…？ 相手自身は勿論、相手の環境、国柄ということも含めてどれだけ理解を深めようと努めてきたか、実際に行動してきたか、が問われているのが「今」なのではないかと思います。

米国のポンペイオ長官は、7月23日ニクソン大統領図書館で行った(満を持しての)あの演説で、中国共産党に対する宣戦布告をしつつ、その共産党と中国国民は分けて考える、と明言しています。　果たして、経団連やトヨタ、パナソニック等大手中国進出企業のトップたちは、この現状をどのように捉えているのか…。どのような「政治決断」をするのでしょうか、或いは、既にしているのでしょうか？ 少なくとも、日本が自由主義圏内国家であり、(好き嫌いは別として)アメリカと組みするしか生きる道がないことを考えれば、あの1987年の東芝機械ココム違反事件の再来があってはなりません。

日本も菅政権になって、補助金を出すなど、日本企業の中国撤退を推奨し始めるべく、国民に対してアドバルーンを上げました。地上波メディアからさえもようやくその具体的企業名が聞こえてくるようになってきました…。

「広告主」や「ある一定の勢力」に斟酌・忖度するするあまり、視聴者に正確・正当な情報提供できない主要メディアに代わり、地上波NGチャンネル、玉石混交のネット情報の中で、今や、各人がいかに素早く、いかに正しく考えることのできるメンタリティーを持つか、メディア(情報)リテラシーを高めることができるかが、その人、その属する組織・企業、さらには日本経済… そして「本来の力のある日本」を取り戻すことにつながるのではないかと思います。

以下参考・Sさんの抜粋紹介記事 、クロージングの言葉です。

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(1) ディープステート「影の国家を紐解く」

アメリカ政府を牛耳ってきた国際金融資本家、 現在の流行りで言えば、ディープステートが中国 の経済発展を陰から支援していたというわけです。この風景は、戦前にルーズベルト政権が毛沢東 に武器援助などを行っていた姿とダブって見えま す。本書の中でズバリ指摘しますが、中華人民共和 国を創ったのはアメリカのディープステートなのです。

(2) リンカーンとケネディの共通する話

– リンカーンは1860年に大統領に選ばれる。ケネディは100年後の1960年。

– 議員に選ばれたのも、1847年と1947年。

– 両大統領は妻の目の前で金曜日に暗殺され、後を継いだ大統領は2人ともジョンソンで、1808 年生まれと1908年生まれ。

– リンカーンの秘書の一人はケネディで、ケネディの秘書の一人はリンカーンだった。

– リンカーンを暗殺したジョン・ウィルクス・ブースは1839年生まれ。ケネディを暗殺したとされるリー・ハーヴェイ・オズワルドは1939年生まれ。2人の大統領暗殺者は、両者とも裁判にかけられる前に殺害された。

– この2人の暗殺者については、本物の犯人ではない、ヨーロッパに逃れた後、死去したなどの説もあるが、事実は小説よりも奇なりです。

– アメリカの大統領が「お金の話」に踏み込むことが、生死に関わる究極のタブーであることは間違いなさそう

(3) リアルに存在するスパイと無防備な日本

日本にはスパイ防止法もありませんし、スリープしていても活動していても、捕まりませんよねぇ。何より日本国民にスパイ（工作員）に対する危機感がありません。どうしても『００７』のジェームス・ボンドの世界じゃないですが、映画やドラマだけの世界だとリアル感をもてないようですね。それ以外は、噂話レベル。「誰がスパイか、○○さん教えてくださいよ～」ですから困ったものです。もし、誰と誰と・・・なあんて真顔で言ったら、「○○がそう言っていた」って話になるだけです。私の仕事や命に無責任な方々と、そういった話題を共有するのは難しいです。もし、お尋ねになりたいのなら、質問者自身もそれだけのセンサーと情報、覚悟を持ってほしいなぁと。　とはいえ、たまに「あの人おかしいでしょう？」とあえて言ったりはしますが、所詮、スパイは「私はスパイです」とは言いませんから、任務に失敗したら、一時はどこかに消えますし、その時「やっぱり」ってことになりますが、それでも気づかない人がいるのには恐れ入ってしまいます。情けないことに、日本人の大多数はユートピアに暮らす善人、村人のままなんです。

(4) スパイは災害時に動く

不思議な話になるかもしれませんが、2018年9月に北海道で大きな地震がありましたよね。あの時は苫小牧の発電所が止まったことで、大きな被害が出たんですが、そういう事態が起こると、彼ら（スパイ）はすぐに現地に調査や確認に行きます。日本の弱点を、徹底的に調べに行くんですよ。日本に潜む中国の工作員、5万人のうち何人が北海道にいるかはわかりませんが、ああいう災害が起こった時に北海道を混乱させるにはどうすればいいかって。あの地震では、たとえば電力が弱いってことがわかったわけです。裏でそうしたことが行われているという発想があれば、日本政府の教訓としては、苫小牧の発電所をはじめ関連施設のセキュリティを強化しないといけません。電力会社任せではダメなんですね。でも、そういう発想自体が戦後の日本にはなかった。そして、今日に至るまでありません。とにかく、あの地震では北海道の電力システムがあれほど弱いっていうことが嫌というほどわかった。しかも中国は昨今、北海道の土地を買いまくっていますからね。それこそ「ここは我々の土地だ」なんて囲い込まれて、その中に工作員が入って、「国家の中の国家」を創られる危険が、もう今でもあるわけですよ。　あの一件は、地震という不幸な天災でしたが、そこから我々は日々学んでいかなければなりません。

(5)越えてはならない一線を越えた中国、中国は「国」ではなく「市場」

中国が、自力でアメリカの覇権に挑戦するまでに成長したのではなく、アメリカーーー正確には　ディープステートですが、それが世界の工場としての中国を育ててきた。だからWTO(世界貿易機関）にも加入させてあげて、先端技術まであえて盗ませてきたわけです。今のお話ですと金融のイロハまでね。ところが、習近平かその前かどうかわかりませんが・・・・・本格的には、習近平時代からですね。鄧小平時代からの「韜光養晦（とうこうようかい）」をやめて、如実に、覇権を求める戦略を次々と打ち出してきたのは。親の心、子知らずですよね。つまりその育ててもらったアメリカのディープステートの恩を裏切るような言動を、中国共産党がやりだした。そこで今回はディープステートだけでなく、トランプ政権も一緒になって中国共産党を潰すことに決めたと私は思っているんですね。中国が、アメリカのディープステートの覇権に挑戦した。これは残念ながら許せないことなんです。大きく言えば、そういう状況で実態として何が起こっているかっていうことは、まさに今、○○さんが分析された通りですよ。簡単に言えば、1世紀以上にわたり世界を支配し、ワンワールドの秩序を追求してきたグループが「北京が支配する世界」の秩序を許すはずがないってことですよね。

(6) 中国人と日本人は発想の根本が違う。

そうでしょうね。それまではおそらくアメリカやヨーロッパのディープステートも、さらには日本の企業も、中国と適当に付き合ってそれなりに儲けていた。日本の企業はどれだけ儲けたかわかりませんけれど、ディープステートはそれなりに儲かったはずです。　一緒にやって儲かる以上は、付き合うわけです　ジャック、アタリもそういう趣旨のことを言っています。「中国とアメリカは、お互いに強い敬意を感じながらも、自らの利益を前提とした世界経済の成長維持のために、あたかも同盟国のように振る舞う」と。つまり、自分たちにとって中共が利益である間は付き合っていると。ところが、もう利益がなくなったら、潰して新しい中国の体制にする。中国崩壊論などがよく叫ばれますが、中国そのものは崩壊しません。崩壊するのは、あくまでも中国共産党政権です。そのあとには、中国の膨大なマーケットが残るわけです。そこで、もう一回、今度は共産党支配でない中国のマーケットで儲けよう、とディープステートは考えているわけですよ。それぐらいは見抜かないといけない。中国の場合、ディープステートと異なる点は、錬金した人間は必ず外国に逃げます。逃げないまでもカナダやオーストラリヤあたりの永住権は持っていますし、下手すれば複数のパスポートと名前まで持っています。なぜかというと、中国人は自前の政府を信用していないからですよね。○○さんはよくご存じのことだけど、中国人の体質っていうのかな、全然変わってないですよ。　私益しかない。まさにそうです。超ミーイズム（自己中心主義）ですから、そもそも、どの神様仏様も中国大陸には長年にわたり居ついた試しがなく、神様よりカネ様です。おっしゃる通り、中国は過去にも民主化したこともないし、個人主義しかないわけですがらね。個人主義しかないというのもよく言い過ぎで、利己主義しかない。これは別に中国の悪口を言ってるわけではなくて、昔からそうなんですよ。　戦前、いろいろなアメリカ人が書いた中国についての本が残っていますけど、そこで描かれている中国は、今とまったく同じです。だから結局、中国っていう土地に生まれた支配層は、同じ傾向、同じ行動を取るんです。私利私欲の塊で公がなく、隙あらば自分や一族の口座にお金を入れて、世界にお金を逃がしていくという。いくら習近平が「中華民族のナントカカントカ」って勇ましいことを言ったって誰もついてこない。そのスローガンのもとで皆、それぞれ「俺が儲かればいい」って、自分とその一族だけでせっせと錬金することだけを考えます。あとは野となれ山となれ、「そんなもん、知ったことか」って感じでしょう？　中国人の発想というか、体質は何も変わっていない。昔から。「人をだますことは悪いことでは。立派なことですよ」っていう発想なんです。騙されてお金を取られる方が悪いことです（笑）

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もっともっとご紹介したい内容がありますが、キリがないのでこれくらいにしておきます。

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ところが、もう利益がなくなったら、潰して新しい中国の体制にする。、中国崩壊論などがよく叫ばれますが、中国そのものは崩壊しません。　崩壊するのは、あくまでも中国共産党政権です。　そのあとには、中国の膨大なマーケットが残るわけです。そこで、もう一回、今度は共産党支配でない中国のマーケットで儲けよう、とディープステートは考えているわけですよ。それぐらいは見抜かないといけない

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まさに、ここだと思います。中国人の発想は皆同じとしても、一般の中国人と一党独裁の共産党政権の中国を一緒にしてはいけないというのが、私自身、中国ビジネスを体験し、同時に諸般の書籍等から学んだ結論です。 国際金融資本家、ディープステートという存在をどう思われるでしょうか。日本には中国人のスパイが5万人いるということを信じられるでしょうか。